自動車VS自動車【3】~その他の車同士の事故における過失割合~

交差点

信号の無い交差点での左折車と直進車の事故における過失割合

交差点で起きる交通事故の場合、信号機があれば信号機に従って運転していたドライバーの方が、過失割合が有利になります。

交通事故はそうしたわかりやすい場所ばかりでは発生しません。

むしろどちらの責任なのか、ハッキリしない場所の方が交通事故は多く発生しているといってもいいでしょう。

信号の無い交差点で左折してきた車が、直進車と事故を起こすというパターンも、そんなどちらの責任なのか判断が難しくなる場合があります。

というのも左折車のドライバーは安全確認を、直進車のドライバーは前方確認を怠っていた結果事故が発生したと言えるからで、どちらかに余程の重過失がない限り、過失割合が10:ゼロになるような事はありません。

一般的に信号の無い交差点で左折してきた車が、直進車と事故を起こした場合、分が悪いのは左折車になります。

過失割合のポイントは優先道路

過失割合が増減するポイントは、“どちらが優先道路か?”という事で、直進車が走っていた道路が優先道路だったり、道場が広かったりすれば、当然左折車の過失割合が高くなっていくわけです。

道幅が同じでどちらが優先道路なのか定められていないケースで、ようやく過失割合は5:5の五分になります。

対向車と事故を起こした場合の過失割合

センターオーバーしていた側の過失が大きい

対向車と正面から衝突した場合、過失割合の判断基準は、“どちらがセンターをオーバーしていたか?”という点です。

センターラインの引いていあるような道幅が十分広い道であれば、判りやすい話で、もちろんセンターラインをオーバーして走ってきた車のドライバーに100%の過失割合が科せられます。

センターラインが引いていない道でも、本来自動車は“道路中央より左側を走る(キープレフト)”というルールになっていますので、道路中央から右側にはみ出して走っていた方の過失割合が高くなるわけです。

ただし左側を走っていたドライバーの過失割合が必ずゼロになるかといえば、そうでもありません。

回避行動の有無も重要

事故を起こさないために減速や回避行動を全くしなかった場合、対向車の行動をよく注意して運転しなかったとされ、前方不注意で何%かの過失割合が科せられる可能性があります。

またセンターオーバーで対抗してきた車両が、サイレンを鳴らした救急車やパトカーの緊急車両だった場合、話は全然変わってくるわけです。

緊急車両は道交法(39条)で、必要であればセンターオーバーをして走行してもいい事になっています。

むしろ一般車両は緊急車両の走行を妨げず、道を譲らなければなりませんので、そんな緊急車両と事故を起こしてしまった場合、過失割合は緊急車両がゼロで、一般車両がキープレフトをしていても100%になってしまう可能性があります。

路外と道路を出入りするときに起きた事故の過失割合

自動車は道路を走るだけではありません。

自宅の駐車場はもちろんのこと、通勤先やレストラン、あるいはショッピングセンターなど目的地の駐車場へ出入りするわけです。そんな路外に車を進入させる時、または路外から道路上へ車を乗り入れるタイミングで事故が起きることもよくある話でしょう。

道路外へ入出する側の過失が大きい

こうしたケースの過失割合は道路から路外へ、もしくは路外から道路へ進入しようとした車のドライバーの方が高くなります。道路から左折して路外に出る場合は対向車とぶつかることはありませんので、この場合は特に過失割合は設定されていません。追突事故が起こる可能性はありますが、それは普通に追突事故の過失割合が適用されます。

道路から路外に出ることで起きる事故は、車が右折で路外に出ようとするケースで、この場合の過失割合は路外に出ようとした車のドライバーが90%で、相手のドライバーは10%です。

一方、路外から道路に進入する時に起きた事故ですが、道路上に進入しようとした車のドライバーの過失割合は80%、そして相手のドライバーが20%となっています。

普通、左折より右折の方が道路に出るのは難しいのですが、過失割合は左折でも右折でもそのパーセンテージは変わりません。ただし他の事故同様、紹介した割合は基本的なものです。ドライバーの過失要素によって、その割合は増減します。

過失割合はあくまで基準!

過失割合に納得いかないなら弁護士に相談しよう

書籍やネットで得られる過失割合は、過去の裁判の判例に基づくものです。したがって事故の当事者となってしまった場合、それとよく似た判例の過失割合を当てはめてみるわけですが、実際の事故と場所や状況が完全に一致しているわけではありません。

自分が交通事故に巻き込まれてしまったとき、保険会社の示す過失割合に納得がいかない時には、弁護士などの専門家に相談したほうがいいでしょう。

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