自動車VS自動車【2】~追突・同じ方向に進む車同士の交通事故における過失割合~

追突事故

追突事故は追突をした方の過失割合が高くなる!

交通事故の多いのは交差点での出会い頭の事故になります。つまり方向が違う方向に走っている車との事故が多いのですが、同じ方向に向かって走っている車同士でも、意外によく遭遇するのが追突事故、いわゆる「カマ掘り事故」というものです。

交差点内で右折のために停車していたら、いきなり後ろから車が突っ込んできたとか、高速道路やバイパスなどで渋滞が発生していて、最後尾についていたら渋滞に気づかない車にカマを掘られたといった事故のパターンはよく聞く話でしょう。

停車中の車への追突は過失割合100%になる?

こうした追突事故の基本パターンは、追突された車が道路上で停車していたところに、後方から走ってきた車が突っ込むわけです。そうなると過失割合は基本的に追突した方が100%、追突された方は0%ということになります。

追突事故では必ず追突した方の過失が100%になるとは限りません。

前を走っている車が突然理由もなく急停車した結果追突してしまった場合は、追突された方にも30%の過失割合がつくケースもあります。もっとも急停止した車のドライバーは間違っても「意味なく急ブレーキをかけました」というはずはなく、何らかの理由をつけるはずです。

その理由が正当か、あるいは双方のドライバーに速度違反や居眠り運転などの過失があったかによって過失割合は増減します。

追突事故の場合、やはり十分な車間距離を保っていなかったという、追突した側の過失が大きいとみなされるケースが多いですが、完全に車が停止していても追突された側の過失が、絶対ゼロになるという保障もありませんので注意しましょう。

追い越しによって発生した事故の過失割合

同一方向に走っている車同士で起きる事故で、追突以外でよく起きる事故は、追い抜きに絡んだ事故になります。追い抜きというのは、後ろから来た車が前の車を追い越していくのですから、双方のドライバーにとって速度や車の動きに注意が必要で、ちょっとした油断やルール違反が大きな事故に繋がるといえます。

追い抜きでの事故は、追い抜く側の過失割合が大きい

追い抜きが原因で起きた事故の過失割合に関しては、基本的に追い抜きをかけた方の車の過失が重くなっているようです。

まず事故を起こしたエリアが追い越し禁止区間だった場合、追い越しそのものが違反行為ですので、追越をかけた方の過失割合が90%になります。100%にならないのは、追い越しをかけられたドライバーも走行していて停止していないからです。

追い越し事故では9:1が最大の過失割合

そして、9:1という過失割合は追越しをかけた方が最も悪いと判断された場合になります。もし追い越し中に抜かれる方が追越しをさせまいと車を加速させたり、そのほかの過失行為をすれば、追い抜かれた方のドライバーにも10%を越える過失割合がつくこともあるわけです。

事故の起きた現場が追い越し禁止区間でなかった場合でも、追い越した方の過失割合の基本は80%で、追い越し禁止エリアでの事故とさほど変わりません。また追い越される側も追い越す車に対して道を譲らない「避譲義務違反」や、張り合って追い越し中に加速するなど、危険な行為をすれば、当然過失割合は20%より加算されることになります。

車線変更が原因で起こる事故の過失割合

都市部や郊外のバイパスなど、追い越し車線ではなく複数の車線が設けられている道路では、よく車線変更が原因で事故が発生します。
この場合の過失割合は、基本的に車線変更して事故を起こした車が70%、車線変更していない車が30%です。

車線変更下側がウィンカーで方向指示を出さずに、いきなり車線変更を行ったのであれば、過失割合はさらに重くなりますし(プラス20%が相場)、さらに車線を変えていなかった車が初心者マークのドライバーであれば、車線変更をした側の責任はなお重くなります。

一方で車線を変えなかった車の方も、速度違反をしていたり、ゼブラゾーンなどの走行禁止エリアを走っていて事故になると、30%を越える過失割合を問われることがあります。

過失割合はあくまで基準!

納得いかないなら弁護士に相談しよう!

書籍やネットで得られる過失割合は、過去の裁判の判例に基づくものです。

したがって事故の当事者となってしまった場合、それとよく似た判例の過失割合を当てはめてみるわけですが、実際の事故と場所や状況が完全に一致しているわけではありません。

上記にあげた信号のケースにしても、もっと細かく見れば事故の直前に信号が「青」から「黄色」に変わった場合などもあわけです。また事故の発生状況も昼間と夜間では変わってくることもあります。

自分が交通事故に巻き込まれてしまったとき、保険会社の示す過失割合に納得がいかない時には、弁護士などの専門家に相談したほうがいいでしょう。

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